お金の勉強大好きな、まにゃです🐈
教育費を貯めるには「学資保険」。
そう思って、何の疑問も持たず、学資保険に加入しました。
返戻率は約122％。銀行預金より断然いい！
でも最近、リベラルアーツ大学の両学長が「学資保険とか貯蓄性の保険はいらない。解約すべき。」と話していました。
そこで、本当に学資保険はいらないのか検証してみることに。
結果、私は返戻率122％の学資保険と投資信託を比較して途中解約しました。
これから学資保険への加入を検討している人も、途中解約すべきか悩んでいる人も必見です。
ちなみに、私は解約返戻金のうち100万円を投資に回すことで、たった8カ月で11万円の現金を手に入れました！
詳しくはこちらの記事へ。
不動産投資のクラウドファンディングとは？年利10％超え！【実践ブログ】
- 私が加入している学資保険の情報
- インデックスファンドの平均利回りを知る
- 最初からインデックス投資に資金を回していた場合
- 学資保険を中途解約して投資信託に変えた場合
- 学資保険に対する、投資信託のデメリットは？
- 学資保険に加入したままでいい場合
- 【要注意】学資保険受け取り時の税金
- おわりに
私が加入している学資保険の情報
私が加入している学資保険は以下のような内容です。
・2017年3月に契約
・21歳満期（満了2038年）
・払込期間10年
・年払い246,955円
・払い込み総額は2,469,550円
・2034年から毎年4年間、75万円、合計300万円受け取れる （返戻率121.5％）
普通預金に預けたり、増えるかどうかわからない株式投資にあてるよりはいいと思って学資保険に加入しました。
途中解約した場合の解約返戻金は5年経過時点で約128万円。
支払額は1,234,775円なのでちょっと増えている。
さあ、この学資保険は本当にいらないのか？学資保険とインデックス投資信託を比較してみます！
投資信託には以下の２種類があります。
①インデックスファンド
日経平均株価やＴＯＰＩＸといった指数に連動する成果を目指す。
②アクティブファンド
指数を上回る、または指数に捉われずにリターンの獲得を目指す。
長期投資では、①のほうが②よりも高い成果を上げています。
また、保有するのにかかるコストが①のほうが安いです。
インデックスファンドの平均利回りを知る
以下の表は、インデックスファンドが連動する株価指数の過去データをもとに、それぞれのアセットクラスファンドを20年間つみたてNISAで積立投資した場合、どれだけの平均利回りとなったかを算出した結果です。
出典：ちばぎんブログ
私はNISA枠はすでに投資しているので、税引き後平均利回りを参考値に使用することにしました。
また、人口減少で衰退する可能性が高い日本より、米国・世界株式への投資を基本としていますが、
①米国株式はすでに高い割合で保有している
②長期で積み立てるなら、アメリカがどうなるかわからない
ということで、全世界株式の平均利回り約3％を使用してシミュレーションしていきます。
リーマンショックも含まれていますが、利回り3％あるんですね！
最初からインデックス投資に資金を回していた場合
以下のような条件でシミュレーションします。
・積立金額年246,955円＝月額約2万円
・利回り3％
・運用期間10年
・その後11年は積立せずに保有し続けた場合
アセットマネジメントONE資産運用かんたんシミュレーションを利用しました！
①最初の10年の運用成果
初期投資0円、毎月の積立額2万円、利回り3％
この時点でもうすぐ300万円に届きそうですね！
②その後11年間投資信託を保有し続けた場合
学資保険の払い込みは10年＝10年間は積立投資、その後子供が21歳になるまでの11年間は積み立てずに保有する。
初期投資額279万（①の試算額）、毎月の積立0円、利回り3％、11年間
最初からインデックス投資をしていた場合、学資保険よりも約90万円多くなるという結果に。
学資保険を中途解約して投資信託に変えた場合
払込期間10年のうち5年払い込み終わっていますが、今から学資保険を投資信託に変えた場合はどうなるでしょう？
①毎月積立をする残り5年間の運用成果
初期投資額＝5年経過時点の解約返戻金128.32万円、毎月の積立2万円、積立期間5年、利回り3％
②その後、11年間投資信託を保有し続けた場合
子供が21歳になるまでの11年間は積立せずに保有する。
初期投資額278万（①の試算額）、毎月の積立0円、利回り3％、11年間
税引き後平均利回りを使用しているので、約20％の課税も考慮されています！
最初から投資信託を始めていた場合とあまり変わらず、学資保険よりも約90万円多くなる結果に。
学資保険に対する、投資信託のデメリットは？
学資保険のデメリットは投資信託ほどのリターンが得られないということです。
それに対して、投資信託のデメリットは以下のようなものがあります。
①死亡時の保障はない
学資保険であれば、もし契約者が死亡して掛け金を払えなくなっても、満期で受け取る予定額を受け取れます。
一方、投資信託の場合は、死亡してしまったらそれ以上投資資金を増やすことはできません。
私の場合は、死亡した場合は「生命保険」と「収入保障保険」でカバーできるようにしています。
資金効率面で見ると、「掛け捨ての生命保険」でカバーできるようにするのがいいと思います。
私はお金の勉強をしていない時にとりあえず「終身保険」に入ったんですが、それでは保険金が十分ではなく、結果として「収入保障保険」を追加することになりました。
終身保険も解約するかどうか、近々検討します！
掛け捨てがもったいないから学資保険とか貯蓄性の保険を選ぶ気持ちはよくわかります。私がそうだったから。
でも、本当に死んだら、その保障じゃ足りないって気づいた。
②本当に利回り3％で運用できるのかわからない
全世界を投資先とした場合、今後も世界の人口は増え、経済が発展していくことが予想されるため、おそらく大丈夫と思っています。
また、過去の実績では、20年長期積立投資をした人は全員運用益が出ているという結果が出ています。
もちろん、元本を割り込むリスクというのはゼロではありません。
③満了時に株価が好調かわからない
基本的には株価は右肩上がりとしても、リーマンショックのような暴落が来て、お金が必要な時（2038年）に株価が下がっている可能性はあります。
うちの場合は2038年に必ずこの投資資金を現金化して大学学費に充てないといけないという家計状況にはならないと予想しています。
なので、市場が回復するタイミングを待って現金化すればいいと思っています。
過去の株価を見ると、市場は暴落しても10年くらいすれば回復する可能性が高いです。
ということで、うちは中途解約することに決定！
解約して自分の特定口座（NISAじゃない通常の証券口座）で全世界株式のインデックス投資をします。
積立投資にしようと思ったんですが、すでに800万円くらい投資しているので、リスク分散のため不動産クラウドファンディング等に投資しました。
結果、学資保険を解約して3か月で確定利益が＋13万円になりました。
結果はこちらの記事へ。
不動産投資のクラウドファンディングとは？年利10％超え！【実践ブログ】
学資保険に加入したままでいい場合
学資保険に加入したほうがいい、途中解約しないほうがいい、というのは以下のような場合です。
①投資信託の利回りよりも、学資保険の返戻率が高い
今回私がやってみたようなシミュレーションをしてみた結果、投資信託の利回りよりも返戻率が高くなるのであれば、そのままのほうがいいです。
②大学の教育資金を準備するためのお金と決まっている
約20年後に必ず引き出すことが決まっているのであれば、リスクを取らずに学資保険のままでもありかも。
少なくとも、定期預金に預けるよりはいい返戻率だと思います。
ここは、個人のリスク許容度と投資に対する考え方次第なので、自分で判断するしかありません。
結局、リスクを取った分、リターンが大きくなります。
でも、うまくいかなければリターンは小さくなります。
③インデックス投資をよくわかっていない
よくわかっていないのに投資をするのは危険。
理解していなければ、リスクに対する備えもできません。
現在は、学資保険の返戻率が軒並み低くなっているようなので、これから学資保険の加入を検討している人は、国債などとも比較してみるといいかもしれません。
【要注意】学資保険受け取り時の税金
学資保険を検討する際は、受け取り時にかかる税金のことも考慮しましょう！
満期保険金の受け取り方による課税のされ方の違い
満期保険金の受け取り方は以下の2パターンあり、課税のされ方が違います。
①一括で受け取る場合
税法上「一時所得」という扱いになり、支払保険料総額よりも50万円（特別控除額）を超えて増えていたら、税金がかかる可能性があります。
また、仮に50万円を超えて一時所得が発生した場合でも、課税の対象になるのはその金額の2分の1です。
②毎年祝い金を受け取る場合
例えば、私が加入している学資保険のように、大学に入ってから4年間、毎年75万円を受け取った場合、税法上は「雑所得」に分類されます。
雑所得には一時所得のような特別控除額50万円がありません。
学資年金の年額 －｛学資年金年額 ×（払込保険料総額÷総支給見込額）｝
学資年金年額75万円、支払保険料総額2,469,550円、総支給見込額300万円の場合の雑所得は、75－｛ 75 ×（247÷300）｝＝約13万円。これに課税されることになります。
でも、会社員の場合は給与所得と退職所得以外の所得の金額が20万円までは非課税となるので、これの他に所得がなければ非課税になります。
一方、自営業者にはこの非課税枠がないので、13万円全額に課税されることになります。
おわりに
今回、NISAを利用しない場合の利回りでシミュレーションしました。
積立NISAを利用した場合はもっと利回りがよくなりますので、ぜひ学資保険を始める前、もしくは、始めた後でも検討してみてくださいね。
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