実用書大好き、まにゃです🐈
実用書って本当に実生活で役立つから好きです。月に10冊は読むようにしてます。
今回は、リベ大の両学長も読んでいた、「日本の構造 50の統計データで読む国のかたち」という本を紹介。
この本は50もの統計データとその解釈がわかりやすく書かれています。
「日本の構造 50の統計データで読む国のかたち」を読むことで、今の日本がどうなっているのか、今後どうなっていくか推測することができます。
Kindle電子書籍「そんなに頑張らなくてもできる、効果的な節約術」を出版しました！
そんなに頑張らなくてもできる、効果的な節約術: めんどくさがりだからこそたどり着いた、効果的な節約術
経済成長率の推移
日本は戦後、急激に経済が成長して、1970年代から成長の度合いが緩やかになり、1990年代のバブル崩壊後は低成長となっています。
なんと、高度経済成長期の10分の1の伸び率！
戦後のように人口が増えて、新しい産業が作られて、消費も増えて・・・といった将来に対する希望はもう持てません。
親の時代とは違う、ということをよく認識しておかないといけません。
貯蓄率と年齢構成の変化
1970年代までは15～23％という高い貯蓄率だった。その理由は、
①所得の伸び率が高かったので、消費が追いつかず貯蓄に一時的にせよ向かった
②年金制度が未成熟だったので、老後の所得を確保するために貯蓄が必要だった
③医療保険制度も未成熟だったので、病気などの不時の支出に備える必要があった
④雇用労働者には年２度のボーナス制度があって、すぐには消費に回さなかった
しかし、現在は家計貯蓄率が3～5％へと急減。
これは、高齢者が増えることによって、労働から引退した多くの高齢者層が生活のために貯蓄を取り崩しており、結果、低い貯蓄率になっています。
日本全体の貯蓄率が3～5％しかないからうちは高いなぁ、なんて思っていてはダメ。若年層はしっかり貯蓄をしているかも！
日本全体の平均値は「高齢者の多さ」に左右されていることを意識するのは大事。
投資している人の割合も、日本全国で見ると約14％となっていますが、労働から引退した人が積極的に投資をするのはあまり考えられないので、高齢者の割合を考えればあながち低いというわけでもないかもしれません。
（じぶん銀行の調べでは、働いている人の4割は資産運用を実践しているそうです。）
生涯拠出額と生涯受給額の世代別損得
高齢者は自分が拠出した額よりも年金給付額のほうが多いので得をしている。
一方、若年層はその逆で、自分が拠出した拠出額よりも年金給付額のほうが少なく、例えば2015年生まれの人の場合は13.2％の負担超過に。
年金だけでなく、医療保険についても、高齢者のほうが医療機関にかかる頻度は多くなるので、より多くの恩恵を受けている。
今の高齢者は恩恵を受けていますが、果たして、20年後、30年後の高齢者が、同じように恩恵を受けられるでしょうか？
日本の若者の割合が減り続ける限り、その恩恵も減っていきます。
日本は地域間格差の大きい国とされている
１位 東京543万円
２位 愛知369万円
１位と２位の差が150万円以上もある！
さらに、最下位は沖縄県で235万円。同じ国の中で２倍以上の所得格差があるのは異常と言ってもいい。
大阪・京都・兵庫がトップ10に入っていない。この原因はそれぞれの都府県に所得の低い地域を抱えており、平均すると県民所得がやや低くなるから。
同じことは神奈川県や福岡県にもあてはまる。
県民所得の低い県は九州地方と山陰地方に集中している。理由は、農業がまだかなりあるし、中小規模の製造業や商業が多いので、生産性が高くないから。
所得が安いからと言って、スーパーで売っているものの値段が２倍も違うことはないです。
水道光熱費や通信費も地域格差はほとんどないので、生活費は変わらないのに所得がこんなに変わるということで、住んでいる場所が資産に大きな影響を与えますね。
とはいえ、住居費（賃料やマイホーム購入にかかるお金）は所得と同じくらいの格差があります。
大阪と東京で同じような条件の部屋の家賃を見ても、２倍くらい違ったりします。
稼ぐために東京に行くことを考えるのもいいですが、その分住居費がはねあがるので要注意です。仕事の多さから考えても、就職に有利なのは東京ですけどね。
在宅ワークが増えれば、そういう状況も変わってくるのかな。
「日本の構造 50の統計データで読む国のかたち」を読んで、日本の現状をしっかり認識して、自分の人生戦略を考えよう♪
★にほんブログ村に参加しています★
クリック頂けると嬉しいです！
にほんブログ村
